建売住宅の購入を検討したときに、売れ残っているであろう物件を検討することもあるでしょう。

当然、安く買えるに越したことはありませんが、値引き交渉ができるまで待つことは、それはそれでもったいない可能性があります。

今回は、売れ残り物件の値引きの可能性について解説します。

建売住宅が販売して1年経過すると値引き交渉がしやすくなるのか

販売期間が長くなると、建売住宅を保有している不動産会社も早く販売したいため、販売計画に基づいて価格を下げて、販売をします。

販売期間が長くなれば、価格交渉はしやすくなります。

価格交渉をしやすくなりますが、必ずしも価格交渉ができるわけではありません。

価格交渉ができないことも多いことは理解しておきましょう。

大手系グループ会社だと価格交渉できない

大手系グループ会社が建売住宅保有者である場合には、価格交渉に応じないことが多いです。

 

他で購入希望者がいる

他で購入希望者がいる場合はに、価格交渉は難しくなります。

競合すると、価格以外でも多くのことが交渉しずらくなってしまいます。

競合する前の購入申し込みが望ましいですね。

 

あえて価格が下がるのを待つ懸念

他のお客様に取られてしまう

他のお客様が購入申し込みを先にしてしまうと、あなたが買うことができる確率は極端に低くなってしまいます。

買いたい物件が取られてしまうと、今後上回る条件の物件が出てくるまで待たなければなりません。

そうなると、何年かかるかわからないので、物件探しを彷徨ってしまいます。

 

そもそも価格が下がらない可能性がある

数か月待ったとしても、そもそも価格が下がらない可能性があります。

価格が下がらないけど、待つ選択をしたことにより、他の人で購入検討者が現れた場合には、価格以外の交渉はほとんどできない状態になってしまいます。

 

価格は下がったとしても100万円程度

価格は下がったとしても100万円程度です。仮に3か月待つとして、100万円下がる可能性を考えるのもアリではありますが、今払っている賃料も3か月分支払いが増えます。

ひと月に10万と仮定すると、30万円となり、差額は70万円です。

70万円のために、他の人に取られてしまうリスクを犯して待つのか、良く考えるようにしましょう。

 

価格が下がったあとのさらなる価格交渉の成功率は低い

ごく稀に、価格が下がったばかりの物件に対してさらに価格交渉がしたいとおっしゃるお客様がおります。

価格が下がった後のさらなる価格交渉の成功率はほぼ0％です。

できないものと認識しておきましょう。

 

新築から1年経過は未入居物件になる

新築から、1年が経過すると、新築表記ができなくなります。

新築表記ができなくなると、販売に影響します。そのため、1年以内に売り切りたいというのは不動産会社の本音です。

この1年は、販売開始から1年ではありません。

建築確認済証という公的書類が発行された日付から、1年が基準になります。

建築確認済証の日付はインターネット上では確認できない(確認できないことが多い)ため、不動産会社に聞くようにしましょう。

不動産会社はすぐに取得することができます。

建売住宅は、建築中の状態から販売開始します。建物が完成するまでには、数か月かかるため、販売期間としては1年3か月くらいたっている物件が該当してくる可能性があります。

 

売れ残っている建売住宅は危険？

結論、売れ残っている建売住宅は危険ではありません。

たまたま、売れ残っていると考えるのが良いでしょう。

なぜなら、建売住宅は、建築基準法をクリアし、建築確認済証を取得して、建てられております。

新築なので、地盤が緩い、埋設物、シロアリ、雨漏り、設備不良が中古物件に比べて心配が少ないことも事実です。

売れ残っている理由があるとしたら、他の棟に比べて選ばれない理由がある可能性があります。

建売は、4棟や5棟で販売することも多く、良い棟が先に売れるものです。

その理由は多様です。

もともと価格が高い設定だった。奥まった土地である。駐車場が狭い。

などの比較はしやすいです。なぜ売れ残っているのかは不動産会社に確認すると予測を教えてくれるでしょう。

 

まとめ

建売住宅が価格が下がるのを待ってしまい、結果他のお客様に取られてしまう人をたくさん見てきました。

後悔が絶えない様子で、私も一緒に悔しい気持ちになります。

希望の物件を見つけたら、必ず購入申し込みをしましょう。

価格が下がるのを待つメリットがハッキリ言って少ないです。

あなたの第一希望の物件を絶対に買いましょう。

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